千駄木・日暮里駅近くで歯科・歯医者をお探しの方は千葉歯科クリニック

健康な歯があれば、年齢を問わず始められます

矯正治療は、お子様だけでなく大人の方も始められる治療です。
歯並びを整えることは、見た目を良くするだけでなく、噛み合わせが正常になることで、お口や全身の健康にも良い影響をもたらしてくれます。

矯正治療のメリット

1.口元が美しくなる

歯並びがよくなることで、正面から見ても横から見ても美しい口元に整えることができます。

2.磨き残しにくくなる

出っ歯や受け口、歯の隙間、デコボコの歯並びなど、歯並びが乱れていると汚れが落としにくくなり、むし歯や歯周病を起こしやすくなります。きれいな歯並びにすることで、楽で確実にホームケアができるようになります。

3. 顎と歯への負担が減る

全体の歯でしっかりと噛めるようになるため、一部の歯や顎に負担がかからなくなり、顎関節症や歯ぎしりなども起きにくくなります。

4. コンプレックスの解消

乱れた歯並びが気になって口元を隠しながら話していた人も、美しい口元になることで思い切り笑ったりしゃべることができるようになります。前向きで積極的な性格に変わったという患者様もいらっしゃいます。

5. ホームケアが習慣に

食事のたびにブラッシングをしていなかった人も、矯正治療の際の指導によってしっかりと歯のお手入れをする習慣がつきます。

6. 歯を大切にするように

美しく使いやすい歯に整うことで、歯を大切にしようという意識が生まれます。一生自分の歯を使っていくためには欠かせない意識です。

矯正治療の開始時期

お子様の矯正治療

お子様は、成長を考えながら歯列矯正を行うことになります。
そのため治療期間を長く取り、6~13歳にかけて成長の様子を見ながら慎重に進めていきます。
なお、当院ではワイヤーの矯正装置は使いません。お子様の体に負担をかけず、見た目にも配慮して、取り外しができる矯正装置を使っております。

大人の矯正治療

大人の場合は、何歳からでも矯正治療を始められます。
大人になると歯並びは治せないとお考えの方もいらっしゃるかもしれませんが、実際には、積極的に歯列矯正に取り組むことで良い治療結果もあげられることが多いのです。

治療の種類

  • 早期治療 歯科矯正は早くても6歳から始めるのが理想なのですが、下顎前突のように顎骨が正常に成長しなくなったり、放置しておくと悪化する可能性のある歯並びは、早めに治療を始めます。
  • 混合歯列期治療 乳歯と永久歯が混在している6~10歳頃からスタートする矯正治療です。お子様の歯と顎の成長を1期・2期に分けてコントロールし、理想的な噛み合わせや歯並び、顎の成長へと導きます。お子様の歯の状態によって、矯正の開始時期は変わります。
  • 永久歯列治療 永久歯が生え揃っているお子様や成人の方のための矯正治療です。理想的な歯並び、噛み合わせに整え、きれいな口元へと導きます。治療期間の目安は平均で2~3年です。
  • 部分矯正治療 一般歯科治療を補助するために、一部の歯並びを矯正します。前歯など、気になる部分だけを矯正治療することもあります。
  • 歯の萌出スペースがなく先端だけ出た状態
  • 3D装置にて内側から広げ萌出スペースを確保します
  • 歯がきれいに並びます

症例紹介

症例 1

  • Before
  • After
年齢(性別) 準備中
治療期間 準備中
費用 準備中
症例詳細 準備中

症例 2

  • Before
  • After
年齢(性別) 準備中
治療期間 準備中
費用 準備中
症例詳細 準備中

矯正治療費の医療費控除

医療費控除とは?

「医療費控除」は高い医療費がかかった際に、少しでも金銭的な負担を軽くするための制度です。自分やご家族の医療費が1年間(1/1~12/31)で10万円を超えた場合に、一定の金額を所得金額から差し引くことで、所得税が軽減されます。
矯正治療は医療保険適用外ですが、この医療費控除の顎となります。

医療費控除の対象

○ 自分自身、または自分と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費
○ その年の1月1日から12月31日までに実際に支払った医療費で、未払のものは対象になりません。

医療費控除の対象となる金額

医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額(最高200万円)です。

(実際に支払った金額 - Aの金額) - Bの金額
  • A保険金などで補てんされる金額

    ・生命保険契約などで支給される入院費給付金
    ・健康保険などで支給される治療費
    ・家族療養費
    ・出産育児一時金など

  • B10万円

    ※その年の所得金額の合計が200万円未満の人はその5%の金額

控除を受けるための手続き

医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を所轄税務署長に提出するか、電子申告(e-tax)による申告が必要です。
詳しくは、国税庁または税務署でご確認ください。

国税庁 医療費控除